ワーキングホリデー ｜ Q ＆ A

ワーキングホリデー全般

Q現在３０歳で来月３１歳になりますが申請可能ですか？

A 「応募（待機リストの登録）」が完了し、次のステップへ進むための“招待状”を受け取った時点での年齢が ３１歳の誕生日前であればそのまま申請が可能です。ただし、招待状を待っている間に ３１歳の誕生日を迎えてしまった場合は自動的に待機リストから登録情報が外されます。

Q現在カナダに学生ビザ、ビジターで滞在していますが、ワーホリの申請は可能ですか？

A どちらの場合もカナダ国内から申請可能です。現在学生ビザを保持している方であっても、ワーホリに切替える予定の方であれば問題ありません。

Q申請中に外国へ旅行してもいいですか？

A はい。 ただし、申請後、移民局から何らかの要請があり、不在によりすぐに対応できない時は、その分審査が遅れる可能性があります。

Qカナダへの入国はいつでもいいのですか？

A カナダへは、移民局から受け取った許可通知書（Letter of Introduction）の期限内（発行日から 1年間有効）に入国する必要があります。 その許可通知書を入国の審査官に見せ、その引き換えにワーキングホリデー就労許可証を受け取ります。 許可通知書を持っていても、ワーキングホリデー就労許可証の発給を受けずに入国し就労すると不法就労になりますのでご注意ください。

Q日本に住んでいなくても応募できますか？

A はい、海外からも申請できます。

Q片道航空券で行く場合、残高証明は必要ですか？

A 以前は募集要項に入国時に資金証明の提示を求められる可能性があるという記載がありましたが、現時点ではその記載はないため特に用意する必要はありません。 ただし、入国審査官によっては予想外の質問や要求をされることもありますので、念のためという意味では、「銀行の残高証明書」、「現金」、「銀行の通帳のコピー」などを持っていると安心です。

Qカナダに旅立つ前に、どんな種類の保険を購入すればよいでしょうか？

A ワーキングホリデーに参加するには、カナダ滞在中の傷害、疾病等をカバーした医療保険に加入することが 義務つけられています。 保険の加入は、許可通知書（Letter of Introduction） が手元に届いて、カナダに行くことが確定してからにしましょう。 保険に加入していない場合、入国を拒否されることがあったり、保険の保障期間が 12ヶ月未満の場合、加入した保険の期間分しかビザが発給されない可能性あるのでご注意ください。 保険への加入については下記のページを参考にしてください。
・日本の保険： イーコールズ株式会社
・現地の保険： ブリッジス・インターナショナル

Qe チケット (Electronic Ticket - 電子航空券 -)とは何ですか？

A Electronic Ticket (電子航空券) の略で、「航空券」の代わりに「旅程表」「(予約)確認書」「お客様控え」などと呼ばれる用紙を旅行代理店などが発行します。 それを持っていれば従来のように「航空券」を提示せずに、直接「搭乗券」を受け取る、またはチェックインする事が可能となります。 また、実際に必要なデータは全て航空会社のコンピュータに電子的に記録してありますので、万一の盗難・紛失の際にも、航空会社の空港カウンターや市内事務所での再発行が簡単になります。 最近では多くの航空会社が、この「e チケット」を採用しています。

Qワーキングホリデービザ許可証を持って、アメリカに入国後、陸路でカナダに入国した場合でもビザの発給はしてもらえるのでしょうか？

A 陸路（バスや車）でカナダに入国した場合でも、入国時に許可通知書（Letter of Introduction）を提示すれば、 空路（飛行機）と同様の処理が行われます。

Q結婚をしてパスポートの名前変更をしているが、コピーを送るパスポートの顔写真のあるページには旧姓の名前があり、追記欄に新姓の名前が記載されていますが、この場合申請書にはどちらの名前を記入すればよいのでしょうか。

A 申請書には新しい現在の名前を記入し、申請書と一緒にパスポートの追記欄のコピーも添えてください。

Q発給されたワーキングホリデーのビザに「This does not authorize re-entry」と記載がありますが、日本に一時帰国するなどカナダを出国して再入国することはできないのでしょうか？

A ワーキングホリデーのビザは、カナダで就労することを認めるものであり、カナダに入国することを認めるものではないという意味です。 日本人の場合は日本のパスポートを所持していればビザは免除となりますので、再入国に関してこの記述は関係ありません。 ただし、入国時の判断はあくまでも入国審査官の判断となるため、どんな状況においても“必ず入国できる”という保証はありませんので認識しておきましょう。